エンドポイントセキュリティとは？意味・必要性・対策製品の選び方をわかりやすく解説

「リモートワーク」や「クラウドサービスの利用」がビジネスの標準となった現代、私たちの働き方は大きく変化しました。

その一方で、サイバー攻撃の手口はますます巧妙化し、企業の規模を問わず、情報資産を狙う脅威はすぐそばに潜んでいます。

こうした経緯から、最近「エンドポイントセキュリティ」という言葉を耳にする機会が増えたと感じている方も多いのではないでしょうか。

しかし、エンドポイントセキュリティとは何なのか、そもそもエンドポイントが何かよくわからない、と悩んでいる方も少なくないはずです。

そこでこの記事では、エンドポイントセキュリティの意味から、ビジネス環境の変化に伴いその必要性が高まっている理由、そしてEPPやEDRといったエンドポイントセキュリティの種類まで、わかりやすく解説していきます。

エンドポイントセキュリティとは？その意味をわかりやすく解説

そもそも「エンドポイントセキュリティ」とは、どのようなものなのでしょうか。

ここでは、エンドポイントセキュリティの基本的な意味と、具体的にどのようなものが「エンドポイント」にあたるのかを解説します。

エンドポイントセキュリティの意味

エンドポイントセキュリティとは、ネットワークの末端に接続されるさまざまなデバイス、すなわち「エンドポイント」をサイバー攻撃の脅威から保護するための一連の対策を指します。

従来は、社内ネットワークと外部のインターネットの境界線にファイアウォールなどを設置し、不正な侵入を防ぐ「境界型防御」が主流でした。

しかし、クラウドサービスの利用拡大やリモートワークの普及により、従業員は社外のさまざまな場所から、いろいろなデバイスで社内情報にアクセスするようになったことで、従来の対策法では不十分になってしまったのです。

そこで重要になるのが、個々のデバイス自体を保護するための「エンドポイントセキュリティ」です。

パソコンやスマートフォンといった端末一つひとつにセキュリティ対策を施すことで、万が一ウイルスに感染したとしても、被害をその端末内に食い止め、情報漏洩などの深刻な事態へ発展するのを防ぐ、という考え方です。

これは、単なるウイルス対策ソフトの導入にとどまらず、脅威の検知から対応、復旧までを含む包括的なアプローチを意味します。

エンドポイントの例

「エンドポイント」と聞くと、多くの人はパソコンやスマートフォンを思い浮かべるかもしれません。

しかし、実際には「ネットワークに接続されるあらゆるデバイス」がエンドポイントに含まれます。

具体的には、以下のようなものが挙げられます。

• デスクトップパソコン
• ノートパソコン
• スマートフォン
• タブレット端末
• サーバー
• 複合機・プリンター
• POSレジ
• 工場の生産ラインを制御するOT機器
• WebカメラやセンサーなどのIoT機器

このように、オフィスで利用される一般的なIT機器から、店舗や工場で稼働する専門的な機器まで、エンドポイントの種類は非常に多岐にわたります。

これらのデバイスはすべて、サイバー攻撃者にとっての侵入口、つまり攻撃の起点となり得るのです。

エンドポイントセキュリティが重要な理由

エンドポイントセキュリティが重要視されるようになった背景には、私たちの働き方や、私たちを取り巻く脅威の変化などがあります。

ここでは、エンドポイントセキュリティの重要性が高まっている3つの理由を解説します。

働き方が多様化している

エンドポイントセキュリティの重要性が増している第一の理由は、働き方の多様化です。

新型コロナウイルス感染症の拡大を機に、多くの企業でリモートワークやハイブリッドワークが急速に普及しました。

従業員は、オフィスだけでなく、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、さまざまな場所で業務を行うのが当たり前になっています。

この変化は、セキュリティ上の大きな課題を生み出しました。

従来のように、すべての従業員が社内ネットワークという保護された環境下で仕事をするのであれば、境界型防御でもある程度の安全は確保できましたが、社外で利用されるパソコンやスマートフォンは、企業の目が届きにくくなってしまいます。

このような保護されていない状態のエンドポイントは、サイバー攻撃者にとって格好の標的です。

マルウェア感染や不正アクセスのリスクが格段に高まり、エンドポイントを起点として社内ネットワーク全体へ被害が拡大する可能性も否定できません。

多様な働き方を安全に実現するためには、場所を問わず、各エンドポイントで脅威をブロックできる仕組みが不可欠なのです。

サイバー攻撃が高度化・複雑化している

サイバー攻撃の手法が年々、高度かつ複雑になっていることも、エンドポイントセキュリティの重要性を高める大きな要因です。

かつてのウイルスのように、不特定多数に同じ攻撃を仕掛ける手口は減少し、特定の企業や組織を狙い撃ちにする「標的型攻撃」が増加傾向にあります。

攻撃者は、組織の情報を入念に調査し、業務に関係があるかのような巧妙なメールを送付して、受信者に添付ファイルを開かせたり、不正なWebサイトへ誘導したりしてマルウェアに感染させようとします。

また、従来のアンチウイルスソフトが用いる「パターンマッチング方式（既知のウイルスの特徴を記録したファイルと照合して検知する方式）」では検知できない未知のマルウェアや、ファイルの挙動を変化させて検知をすり抜ける「ファイルレスマルウェア」なども次々と登場しています。

これらの高度な攻撃は、従来の境界型防御を簡単に突破してしまうケースが少なくありません。

そのため、万が一ネットワーク内への侵入を許してしまったとしても、最後の砦である各エンドポイントで脅威を検知し、活動を阻止するという多層的な防御の考え方が極めて重要になるのです。

ゼロトラストが浸透している

セキュリティの基本的な考え方として「ゼロトラスト」が浸透してきたことも、エンドポイントセキュリティが注目される理由の一つです。

ゼロトラストとは、「社内ネットワークの内側は安全」という従来の前提を捨て、「すべてのアクセスを信頼しない」という考え方に基づいたセキュリティモデルを指します。

境界型防御では、一度社内ネットワークへのアクセスを許可されると、その内部では比較的自由に通信できてしまうという課題がありました。

しかし、ゼロトラストの考え方では、すべてのデバイスやユーザーを信用せず、リソースにアクセスするたびに厳格な認証と認可を要求します。

このゼロトラストモデルを実現する上で、エンドポイントの健全性を確認することは非常に重要です。

OSやソフトウェアが最新の状態か、セキュリティソフトが正常に稼働しているかなど、エンドポイントの状態を常に監視し、安全性が確認されたデバイスにのみアクセスを許可する仕組みが求められます。

エンドポイントセキュリティの種類

エンドポイントセキュリティには、さまざまな種類や技術が存在します。

それぞれの特徴を理解し、組み合わせて利用することで、より強固な防御体制を築くことが可能です。

ここでは、代表的な4つのエンドポイントセキュリティ技術について解説します。

EPP

EPPは「Endpoint Protection Platform（エンドポイント保護プラットフォーム）」の略称で、マルウェアなどの脅威がエンドポイントに侵入し、実行されるのを「未然に防ぐ」ことを主な目的とした製品です。

多くの人がイメージする、従来のアンチウイルスソフトの進化版と考えるとわかりやすいでしょう。

EPPの主な機能は、ウイルスの特徴を記録した定義ファイルと照合する「パターンマッチング」方式ですが、それだけではありません。

ファイルの挙動から悪意のあるプログラムかどうかを判断する「振る舞い検知」や、プログラムの評判（安全性）をデータベースで確認する「レピュテーション評価」など、複数の技術を組み合わせて防御力を高めています。

EPPは、既知の脅威に対して非常に有効な防御手段であり、エンドポイントセキュリティの基本となる対策です。

NGAV

NGAVは「Next Generation Antivirus（次世代アンチウイルス）」の略で、EPPに含まれることが多いですが、特に先進的な技術を用いている点を特徴とします。

その最大の特徴は、AIや機械学習といった技術を活用して、未知のマルウェアや新たな脅威を検知できる点にあります。

NGAVは、膨大な数の正常なファイルとマルウェアのデータをAIに学習させることで、ファイルの特徴からそれが悪意のあるものかどうかを高い精度で予測します。

これにより、パターンファイルが存在しない「未知の脅威」や、次々と亜種が作られるランサムウェアなどにも対応可能です。

EDR

EDRは「Endpoint Detection and Response（エンドポイントでの検知と対応）」の略称です。

EPPやNGAVが脅威の「侵入防止」を目的とするのに対し、EDRは「侵入されることを前提」として、侵入後の脅威をいち早く検知し、迅速に対応することを目的としています。

EDRは、エンドポイント内のファイル操作やプロセス起動、通信状況といったあらゆるログを継続的に監視・記録します。

そして、そのログの中から不審な挙動や攻撃の兆候を見つけ出し、管理者に警告を発します。

この仕組みによって、万が一マルウェアの侵入を許してしまった場合でも、被害が拡大する前に対処することが可能になるのです。

具体的には、感染した端末をネットワークから隔離したり、不正なプロセスを強制終了させたりといった対応を行います。

DLP

DLPは「Data Loss Prevention（データ損失防止）」の略で、その名の通り、機密情報や個人情報といった重要データが外部へ漏洩するのを防ぐことに特化しています。

これまでのEPPやEDRが外部からの脅威を防ぐ「入口対策」「内部対策」であるのに対し、DLPは内部からの情報流出を防ぐ「出口対策」に位置づけられるでしょう。

DLPは、あらかじめ「重要データ」として定義されたファイルやデータパターンを監視し、それらのデータがUSBメモリへコピーされたり、メールに添付されたり、クラウドストレージにアップロードされたりする操作を検知します。

そして、ポリシーに基づいてそれらの操作をブロックしたり、管理者に通知したりすることで、意図的か過失かを問わず、内部からの情報漏洩を防ぎます。

中小企業もエンドポイントセキュリティを意識すべき

「エンドポイントセキュリティのような高度な対策は、狙われやすい大企業だけが必要なもの」と考えている中小企業の経営者や担当者の方もいるかもしれません。

しかし、その考えは非常に危険です。

むしろ、セキュリティ対策が手薄になりがちな中小企業こそ、今すぐエンドポイントセキュリティを意識すべきだと言えます。

近年、サイバー攻撃者は、セキュリティレベルの高い大企業を直接狙うのではなく、その取引先である中小企業を踏み台にして侵入を試みる「サプライチェーン攻撃」を仕掛けるケースが増えています。

もし自社が攻撃の踏み台にされてしまい、取引先である大企業にまで被害が及んだ場合、信用の失墜や損害賠償請求など、事業の継続を揺るがしかねない事態に発展する恐れがあるでしょう。

また、中小企業は、情報システム部門の担当者がいなかったり、他の業務と兼任していたりすることが多く、セキュリティ対策に十分なリソースを割けないのが実情です。

攻撃者はそうした脆弱性を熟知しており、だからこそ中小企業を標的にするのです。

ランサムウェアに感染して事業が停止したり、顧客情報が流出してしまったりする被害は、企業の規模に関わらず発生します。

企業規模の大小にかかわらず、すべての組織が攻撃の対象となりうるという認識を持ち、エンドポイントセキュリティをはじめとする基本的な対策を確実に実施することが、自社と取引先を守る上で欠かせません。

中小企業がエンドポイントセキュリティ製品を選ぶ際の注意点

エンドポイントセキュリティの重要性は理解できても、数多く存在する製品の中からどれを選べばよいのか、特にIT専門の担当者がいない中小企業にとっては難しい問題かもしれません。

ここでは、中小企業が自社に合った製品を選ぶ際に確認すべき4つの注意点を解説します。

自社の環境とマッチしているか

まず最も重要なのは、導入を検討している製品が自社のIT環境と合っているかを確認することです。

社内で使用しているパソコンのOSやバージョンに対応しているかは、基本的な確認事項となります。

また、スマートフォンやタブレットを業務で利用している場合は、それらのモバイルOS（iOS、Android）に対応した製品を選ぶ必要があるでしょう。

さらに、製品の提供形態も重要な選択基準です。

自社でサーバーを管理する「オンプレミス型」と、ベンダーが提供するクラウド上の管理サーバーを利用する「クラウド型」があります。

専任の管理者がいない中小企業の場合は、サーバーの構築や維持管理の手間がかからないクラウド型のほうが、導入・運用の負担を軽減できます。

ウイルス検知の精度は高いか

エンドポイントセキュリティ製品の根幹となる性能は、言うまでもなくウイルスの検知精度です。

特に、従来のパターンマッチング方式では対応が難しい、未知のマルウェアや亜種をどれだけ正確に検知できるかが重要になります。

この検知精度を客観的に判断する材料として、第三者評価機関が公表しているテスト結果を参考にするとよいでしょう。

たとえば、「AV-TEST」や「AV-Comparatives」といった国際的に認知されている機関は、定期的に各社製品の防御力やパフォーマンスを評価し、その結果をWebサイトで公開しています。

これらのレポートを確認し、未知の脅威に対する検知率が高く、かつ正常なファイルを誤ってウイルスと判断してしまう「誤検知」が少ない製品を選ぶことが、信頼性の高いセキュリティ体制の構築につながります。

メーカーのサポート体制は充実しているか

セキュリティ製品は、導入して終わりではありません。

万が一、セキュリティ上の問題が発生した際に、迅速かつ的確なサポートを受けられるかどうかは、IT人材が不足しがちな中小企業にとって極めて重要です。

製品を選ぶ際には、メーカーや販売代理店のサポート体制を必ず確認しましょう。

たとえば、以下のような点がチェックポイントになります。

対応時間	平日の日中のみか、24時間365日対応か
対応言語	日本語での問い合わせが可能か
問い合わせ方法	電話、メール、チャットなど、どのような手段があるか
サポート範囲	製品の操作方法だけでなく、インシデント発生時の調査支援なども含まれるか

導入前の設定支援から、運用中の疑問点の解消、緊急時の対応まで、手厚いサポートを提供してくれるメーカーを選ぶようにしてください。

導入・運用コストが見合っているか

当然ながら、コストも製品選定における外せない要素です。

ただし、単純に初期費用やライセンス料金の安さだけで判断するのは避けるべきです。 ランニングコストなども含めた長期的な視点で、トータルコストが自社の予算に見合っているかを検討する必要があります。

確認すべきコストには、ライセンス費用に加えて、導入時にかかる初期費用、年間保守費用、そして製品を運用管理するために必要な人件費などが含まれます。

たとえば、管理コンソールが複雑で操作が難しい製品の場合、担当者の学習コストや運用工数が増大し、結果的にトータルコストが高くついてしまう可能性も考えられます。

多機能で高価な製品が、必ずしも自社に最適とは限りません。

自社の規模や求めるセキュリティレベルを明確にし、必要十分な機能を備え、かつ、無理なく運用を続けられる価格帯の製品を選ぶようにしましょう。

【中小企業向け】何から始める？エンドポイントセキュリティ導入の現実的なステップ

ここまでの内容で、エンドポイントセキュリティの重要性は理解できたものの、「EPP、NGAV、EDRなど種類が多く、結局何から手をつければいいのかわからない」と感じる中小企業の担当者の方も多いでしょう。

結論から言うと、まず取り組むべきは、基本となる防御機能を持つ「EPP」の導入です。

EPPは従来のアンチウイルスソフトの進化版であり、既知・未知のマルウェア侵入を未然に防ぐ、すべてのセキュリティ対策の土台となります。

その際、IT専門の担当者がいない、または他業務と兼任している人材しかいない中小企業の場合は、サーバー管理が不要で、導入や運用の負担が少ない「クラウド型」の製品を選ぶのが現実的です。

これにより、管理者は場所を問わずブラウザから各端末の状況を把握できるようになります。

そしてもう一つ重要な視点が、「将来的にEDR機能を追加できるか」という拡張性です。

サイバー攻撃は日々高度化しており、将来的には侵入後の対応を迅速化するEDRの必要性が高まる可能性があります。

まずは基本的なEPP機能で運用を開始し、会社の成長や予算に応じて、同じ製品のライセンスを追加するだけでEDR機能まで拡張できる製品を選んでおけば、将来的にシステムを入れ替える手間やコストを大幅に削減できます。

まとめ

以上、エンドポイントセキュリティの意味や重要性、エンドポイントの種類、中小企業における選び方のポイントなどについて詳しく解説しました。

働き方が多様化し、サイバー攻撃が巧妙化する現代において、パソコンやスマートフォンといった端末を保護する対策は、企業の規模を問わず事業継続に不可欠です。

脅威の侵入を防ぐEPPや、侵入後に素早く対応するEDRなど、対策は多岐にわたります。

ぜひ本記事を参考に、自社の環境と予算に合った最適なセキュリティ対策を選び、未来のリスクに備えるようにしてください。